当院は、（公財）日本医療機能評価機構 認定病院です。
（公財）日本医療機能評価機構による病院機能評価事業において、審査の結果、機構の定める認定基準を達成していることが認められ、2002年3月16日付けで（Ver.3.1）認定証を受領しました。この認定期間は5年間と定められており、その後も更新を続け、2022年度には、最新の評価体系（機能種別版評価項目3rdG：Ver.2.0）にて認定更新審査を受審し、再認定を受けております（認定有効期限2027年3月17日）。
また、認定病院が受審することのできる付加機能評価のうち「緩和ケア機能（Ver.2.0）」「リハビリテーション機能（Ver.1.0）」を相次いで受審し、認定証を受領しております。
2022年度には「救急医療機能（Ver.2.0）」に代わる、高度・専門機能「救急医療・災害時の医療（Ver.1.0）」を受審し、認定を受けています。
また、認定病院が受審することのできる付加機能評価のうち「緩和ケア機能（Ver.2.0）」「リハビリテーション機能（Ver.1.0）」を相次いで受審し、認定証を受領しております。
2022年度には「救急医療機能（Ver.2.0）」に代わる、高度・専門機能「救急医療・災害時の医療（Ver.1.0）」を受審し、認定を受けています。
国民の医療に対する信頼を揺るぎないものとし、その質の一層の向上を図るために、病院を始めとする医療機関の機能を学術的観点から中立的な立場で評価し、その結果明らかとなった問題点の改善を 支援する第三者機関として、財団法人日本医療機能評価機構は設立されました。
その機構が病院を対象に第三者評価をおこない、病院の現状の問題点を明らかにします。その結果機能改善が認められた病院に対して認定証が発行されます。
※2011年4月財団法人から公益財団法人へ移行されました。
詳しくは、「（公財）日本医療機能評価機構」ホームページをご覧ください。（別ウインドウで開きます）
その機構が病院を対象に第三者評価をおこない、病院の現状の問題点を明らかにします。その結果機能改善が認められた病院に対して認定証が発行されます。
※2011年4月財団法人から公益財団法人へ移行されました。
詳しくは、「（公財）日本医療機能評価機構」ホームページをご覧ください。（別ウインドウで開きます）
貴院はキリスト教精神に基づく「隣人愛」を理念に掲げ、面積の広大な北遠地域で高度急性期医療のみならず結核病棟、緩和ケア病棟、重症心身障害児施設なども備え、急性期医療において地域の最後の砦としての役割を果たしている。ドクターヘリを運行し常駐ヘリポートを配備した高度救命救急センター、地域医療支援病院、災害拠点病院、がん診療連携拠点病院、地域周産期母子医療センターなどの高い機能を有し、病院の位置する地域のみならず静岡県西部における基幹病院としての役割を担っている。病床数において県内最大の規模を誇る病院であり、多くの高度急性期医療を必要とする患者を受け入れている一方、地域に密着した医療や地域完結型医療の提供体制の確立にも熱意を持って取り組んでいる。地域への多大な貢献として院長をはじめとする病院幹部の努力は高く評価される。
病院機能評価は5 回目の受審であるが、病院全体で取り組み、多くの項目で質の高い医療機能を有していることが確認できた。一部ではさらなる改善が期待できる点も見受けられたが、今後も貴院の持つ機能をさらに発揮して、地域において益々発展することを祈念する。
詳しくは、「（公財）日本医療機能評価機構」ホームページをご覧ください。（別ウインドウで開きます）
病院機能評価は5 回目の受審であるが、病院全体で取り組み、多くの項目で質の高い医療機能を有していることが確認できた。一部ではさらなる改善が期待できる点も見受けられたが、今後も貴院の持つ機能をさらに発揮して、地域において益々発展することを祈念する。
詳しくは、「（公財）日本医療機能評価機構」ホームページをご覧ください。（別ウインドウで開きます）
認定病院のうち、緩和ケア病棟もしくはホスピスを保有している施設が対象です。
「ホスピス・緩和ケア病棟の運営」、「患者の尊厳・プライバシーと安全の確保」、「療養環境と患者サービス」、「ホスピス・緩和ケア病棟におけるケアのプロセス」、「人材・資源のマネジメント」の領域において機構が第三者評価をおこない、病院の現状の問題点を明らかにします。その結果機能改善が認められた病院に対して認定証が発行されます。
「ホスピス・緩和ケア病棟の運営」、「患者の尊厳・プライバシーと安全の確保」、「療養環境と患者サービス」、「ホスピス・緩和ケア病棟におけるケアのプロセス」、「人材・資源のマネジメント」の領域において機構が第三者評価をおこない、病院の現状の問題点を明らかにします。その結果機能改善が認められた病院に対して認定証が発行されます。
認定病院のうち、つぎのいずれかに該当する施設が対象です。
「リハビリテーション部門の地域における役割と基本方針」、「リハビリテーション部門の組織体制の確立」、「リハビリテーション部門の適切な運営」、「リハビリテーション部門の施設・設備の整備」、「リハビリテーション対象患者への適切な対応」、「リハビリテーション科の診療とチーム・アプローチ」の領域において機構が第三者評価をおこない、病院の現状の問題点を明らかにします。その結果機能改善が認められた病院に対して認定証が発行されます。
※平成23年7月から評価項目がVer2.0へ変更され、回復期リハビリテーション病棟入院料の施設基準を取得している病院が対象となりました。当院は非該当となります。
- 脳血管疾患等リハビリテーション料（IもしくはII）の施設基準を取得していて言語聴覚士が常勤している施設
- 回復期リハビリテーション病棟入院料（1もしくは2）の施設基準を取得していて言語聴覚士が常勤している施設
「リハビリテーション部門の地域における役割と基本方針」、「リハビリテーション部門の組織体制の確立」、「リハビリテーション部門の適切な運営」、「リハビリテーション部門の施設・設備の整備」、「リハビリテーション対象患者への適切な対応」、「リハビリテーション科の診療とチーム・アプローチ」の領域において機構が第三者評価をおこない、病院の現状の問題点を明らかにします。その結果機能改善が認められた病院に対して認定証が発行されます。
※平成23年7月から評価項目がVer2.0へ変更され、回復期リハビリテーション病棟入院料の施設基準を取得している病院が対象となりました。当院は非該当となります。
認定病院のうち、地域における高次救急機能（三次救急医療、もしくはそれに準ずる救急医療）を担うことを役割としている施設が対象です。
「地域の救急医療を支える効果的な仕組み」、「救急患者への適切な対応」、「救急部門の質改善に向けた取り組み」、「災害時の適切な対応のための体制」の各領域において機構が第三者評価をおこない、病院の現状の問題点を明らかにします。その結果機能改善が認められた病院に対して認定証が発行されます。
詳しくは、「（公財）日本医療機能評価機構」ホームページをご覧ください。（別ウインドウで開きます）
「地域の救急医療を支える効果的な仕組み」、「救急患者への適切な対応」、「救急部門の質改善に向けた取り組み」、「災害時の適切な対応のための体制」の各領域において機構が第三者評価をおこない、病院の現状の問題点を明らかにします。その結果機能改善が認められた病院に対して認定証が発行されます。
詳しくは、「（公財）日本医療機能評価機構」ホームページをご覧ください。（別ウインドウで開きます）
