小児・AYA世代（15歳から39歳）の患者さんへ

小児がん連携病院とは

当院は、小児がん連携病院です

小児がん拠点病院

国は「がん対策推進基本計画」で小児がんを重点的に取り組むべき課題の一つに位置づけ、小児がん患者と家族が安心して医療や支援を受けることができる環境を整備するため、2013年2月に全国15の「小児がん拠点病院」を指定しました。

小児がん連携病院

地域の質の高い小児がん医療及び支援を提供し、一定程度の医療資源の集約化を図るため、国に定められた指針に基づき、全国の小児がん拠点病院により2019 年に「小児がん連携病院」が指定されました。「小児がん連携病院」は、地域の実情を踏まえ、各地域ブロック協議会で定められた要件を満たしています。

引用：国立研究開発法人国立成育医療研究センター「小児がん拠点病院」

小児がんに罹患した患者特有の問題

小児がんは70〜80%以上が治癒するようになりました。しかし、病気そのものは治癒しても、化学療法や放射線療法、手術などの治療によってもたらされた後遺症が残ることがあります。また、後々になって治療の影響によりあらたな病気を発症してくることがあります（これを晩期合併症と呼びます）。
これらの後遺症や合併症の頻度は高くはありませんが、病気の種類、受けた治療の内容によりさまざまです。また、治療を受けた年齢などにより症状の出やすさが変わってきます。具体的には、成長障害（低身長、肥満・やせ）、内分泌障害（ホルモン分泌障害、不妊、甲状腺機能障害）、中枢神経障害、心・肝・腎機能障害、免疫機能低下、二次がん、などが挙げられます。
これらの疾患の予防・早期発見は大変重要であり、長期に亘る経過観察が必要と考えられます。そのためには小児がん患者の長期フォローアップができる体制を病院内で構築したり、他院と連携する必要が出てきます。

長期フォローアップ外来

小児科血液外来を中心に治療後も経過をみていきます。後遺症・合併症がみられた場合は、その症状に応じて各分野の専門医と連携して診療を行っています。

小児がんの人へ

AYA世代のがんとは？

“AYA”とは見慣れない言葉ですが、思春期から若年成人（Adolescent and Young Adult）の若者たちのことです。AYA世代は一般的に15歳から39歳とされ、毎年約2万人が「がん」と診断されています。他の世代に比べてがん患者が少ないため、診療体制や心理社会的支援体制が十分に整っていないところがあり、近年問題となっています。

当院では、多職種が協力してAYA世代がん患者さん特有のさまざまな悩みに応じる支援体制を作っています。

AYA世代の人へ

当院の多職種チーム

小児・AYA世代の抱える特有の問題

からだ、こころ、社会とのつながりの3つの要素がさまざまなバランスで発達・成長をしていく、個別性が高く不安定感を持つ世代です。
からだの成長：思春期には、二次性徴の発現によるからだの変化から不安や戸惑いが生じます。若年成人期になると性機能が身につき子どもを授かり、育てるという責任を意識した行動がとれるようになります。
こころの成長：思春期には、自分は何者なのか、何のために生きているのかを絶えず探し求めます。若年成人期になると、お互いに信頼・協力し合いながら丸ごと受け止め合う親密性を得ていきます。
社会とのつながり：思春期は、試行錯誤しながら責任を果たす経験を重ね、高校進学、大学進学、就職といった進路を考えます。若年成人期になると、結婚し家庭を持ち子どもを育てる責任を持つようになります。

がん患者という立場になったとしても、同世代との出会いや経験は重要です。
病気や治療にまつわるさまざまな意思決定と自己管理をしながら、社会参加し自立できるようにサポートしていきます。

将来こどもを持つことへの悩み（妊孕性温存）：がん生殖医療

生殖機能とは、子どもを持つことに必要な機能のことで、妊孕性とは、妊娠のしやすさのことです。
AYA世代の年齢が上がるほど、がんの経験が「恋愛をすること」「セックスに関すること」「家族を持つこと」に悪い影響を与えたと答える人が多い傾向にあり、生殖機能に関する問題と関連していると言われています。
がん医療と生殖医療について、十分な情報提供と相談をお受けしサポートします。

妊孕性温存についての流れ

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担　当	リプロダクションセンター
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Webマガジン「白いまど」	2021年12月号「がん・生殖医療」

リプロダクションセンター

妊よう性

仕事・お金の悩み（就労支援）

AYA世代は、治療以外にもさまざまな悩みが生じます。日常生活の場面では、学業や仕事を続けていけるかという不安や、治療の費用は大丈夫か？といった経済的な不安、時には周囲から孤立したように感じる気持ちを抱くかもしれません。がん相談支援センターでは、患者さん個々の状況を伺い、活用できる公的制度の紹介や、治療と仕事の両立支援などを行っています。また、患者さん同士の集いの場の開催や紹介も行っています。