特定化学物質障害予防規則第39条により、事業者は、特定化学物質を製造・取扱う業務などに常時従事する労働者に対し、雇入れの際、当該業務への配置替えの際およびその後6ヵ月以内に1回、定期に、医師による健康診断を実施しなければなりません。
ちなみに、特定化学物質は労働安全衛生法施行令別表3において、下記のとおり第1類物質、第2類物質に区分されています。
特定化学物質の種類は、容器などに表示されている物質名を見るか、SDS（安全データシート）を入手することで知ることができます。

一 第一類物質
１ ジクロルベンジジン及びその塩
２ アルフア－ナフチルアミン及びその塩
３ 塩素化ビフエニル（別名ＰＣＢ）
４ オルト－トリジン及びその塩
５ ジアニシジン及びその塩
６ ベリリウム及びその化合物
７ ベンゾトリクロリド
８ １から６までに掲げる物をその重量の一パーセントを超えて含有し、または７に掲げる物をその重量の〇・五パーセントを超えて含有する製剤その他の物（合金にあつては、ベリリウムをその重量 の三パーセントを超えて含有するものに限る。）

二 第二類物質
1 アクリルアミド
2 アクリロニトリル
3 アルキル水銀化合物（アルキル基がメチル基またはエチル基である物に限る。）
3の2　インジウム化合物
3の3　エチルベンゼン
4 エチレンイミン
5 エチレンオキシド
6 塩化ビニル
7 塩素
8 オーラミン
8の2　オルト－トルイジン
9 オルト－フタロジニトリル
10 カドミウム及びその化合物
11 クロム酸及びその塩
11の２ クロロホルム
12 クロロメチルメチルエーテル
13 五酸化バナジウム
13の2　コバルト及びその無機化合物　
14 コールタール
15 酸化プロピレン
15の2　三酸化二アンチモン
16 シアン化カリウム
17 シアン化水素
18 シアン化ナトリウム
18の2 四塩化炭素
18の3 一・四－ジオキサン
18の4　一・二－ジクロロエタン（別名二塩化エチレン）
19 三・三′－ジクロロ‐四・四′－ジアミノジフエニルメタン
19の2　一・二－ジクロロプロパン
19の3　ジクロロメタン（別名二塩化メチレン）
19の4　ジメチル－二・二－ジクロロビニルホスフェイト（別名DDVP）
19の5 一・一－ジメチルヒドラジン
20 臭化メチル
21 重クロム酸及びその塩
22 水銀及びその無機化合物（硫化水銀を除く。）
22の2 スチレン
22の3 一・一・二・二－テトラクロロエタン（別名四塩化アセチレン）
22の4 テトラクロロエチレン（別名パークロルエチレン）
22の5 トリクロロエチレン
23 トリレンジイソシアネート
23の2 ナフタレン
23の3　ニツケル化合物（24に掲げる物を除き、粉状の物に限る。）
24 ニツケルカルボニル
25 ニトログリコール
26 パラ－ジメチルアミノアゾベンゼン
27 パラ－ニトロクロルベンゼン
27の2　砒(ひ)素及びその化合物（アルシン及び砒(ひ)化ガリウムを除く。）
28 弗(ふつ)化水素
29 ベータ－プロピオラクトン
30 ベンゼン
31 ペンタクロルフエノール（別名ＰＣＰ）及びそのナトリウム塩
31の2 ホルムアルデヒド
32 マゼンタ
33 マンガン及びその化合物（塩基性酸化マンガンを除く。）
33の2　メチルイソブチルケトン
34 沃(よう)化メチル
34の2 リフラクトリーセラミックファイバー
35 硫化水素
36 硫酸ジメチル
37 1から36までに揚げる物を含有する製剤その他の物で、厚生労働省令で定めるもの