当院では、医師を含む医療従事者の働き方・負担軽減に向けた体制を整備するため、以下の計画に取り組んでいます。
1.医療技術関係職種、事務職員における役割分担の具体的内容
1)多職種による初診時の予診を拡大
2)医師以外の職種(薬剤師、臨床工学技士、療法士、特定行為認定看護師など) による処置や業務の一部実施拡大
3)外来部門における画像、検査等の説明
4)新任常勤医師へのオリエンテーションの実施
2)医師以外の職種(薬剤師、臨床工学技士、療法士、特定行為認定看護師など) による処置や業務の一部実施拡大
3)外来部門における画像、検査等の説明
4)新任常勤医師へのオリエンテーションの実施
2.勤務計画上、連続当直を行わない勤務体制の実施
1)救急診療重点科の、連続当直の回避を維持する
3.勤務間インターバルの確保
1)宿直翌日の休暇時間取得により確実な勤務間のインターバルを確保する
4.予定手術前日の当直や夜勤に対する配慮
1)手術前日は宿直のみの勤務とする
5.当直翌日の業務内容に対する配慮
1)当直翌日の午後休みの取得
2)医師・看護師以外の職員のオンコール実働翌日の休養確保
2)医師・看護師以外の職員のオンコール実働翌日の休養確保
6.短時間正規雇用医師の活用
1)ニーズに合わせた雇用
当院では、医師を含む医療従事者の働き方・負担軽減に向けた体制を整備するため、以下の計画に取り組んでいます。
1.業務量の調整
1)看護業務の簡素化・電子化を進める
2)専門看護師や認定看護師、特定行為認定看護師、特定看護師を活用した、業務量の配分調整ができる
2)専門看護師や認定看護師、特定行為認定看護師、特定看護師を活用した、業務量の配分調整ができる
2.看護職員と多職種との業務分担
1)多職種(看護助手、薬剤師、検査技師、放射線技師、栄養士、療法士など)によるタスクシフト・タスクシェアの推進
3.看護補助者の配置による看護職員の負担軽減
1)看護助手の業務整理と体制の再構築
2)看護助手の負担軽減
2)看護助手の負担軽減
4.短時間正規雇用の看護職員の活用
1)短時間正規雇用の看護職員の活用
5.多様な勤務形態の導入
1)多様な勤務形態の導入
6.妊娠・子育て中、介護中の看護職員に対する配慮
1)院内保育所・夜間保育の実施
2)夜間勤務の減免制度
3)休日勤務の制限制度
4)半日・時間単位休暇制度
5)所定労働時間の短縮
6)他部署等への配置転換
2)夜間勤務の減免制度
3)休日勤務の制限制度
4)半日・時間単位休暇制度
5)所定労働時間の短縮
6)他部署等への配置転換
7.夜勤負担の軽減
1)ロング日勤など、多様な勤務形態の柔軟な活用を促進する
2)夜間業務の見直しとリリーフ体制の維持
2)夜間業務の見直しとリリーフ体制の維持