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研修・教育

聖隷福祉事業団 外部研修事業



研修開講中止のお知らせ

現時点で、中止にする研修はありません。

2026年度(令和8年度) 研修受講生募集について

【介護福祉士実務者研修】2026年3月16日(月)浜松A・浦安・宝塚 申し込み受付を開始します

受講申込受付中の研修

令和8年度
喀痰吸引等研修 2026年3月30日(月)より申し込み受け付けを開始します。
令和8年度
介護福祉士実務者研修 2026年3月16日(月)より申し込み受け付けを開始します。
外国人介護福祉士実務者研修 2026年3月16日(月)より申し込み受け付けを開始します。
外国人介護職員介護福祉士国家試験対策講座 2026年3月16日(月)より申し込み受け付けを開始します。
申込期限がありますので、各研修の募集要項またはmanaableをご確認ください。
研修の受講に際し、必要な配慮や事前に確認したい事項がございましたら下記までご連絡ください。
お問い合わせ先
社会福祉法人 聖隷福祉事業団 法人本部 人事企画部
電話:053-413-3376〔平日9時~17時〕FAX:053-488-9008
メール:hq-study@sis.seirei.or.jp

聖隷の講座の特徴

90余年の歴史ある聖隷だから提供できるプログラム
聖隷福祉事業団は、キリスト教の「隣人愛」の精神を事業の基本理念に、静岡県浜松市にて創立しました。以来利用者お一人おひとりのために最高・最新のサービスを提供する志を受け継いできました。90余年の実績があるからこそ語ることのできる「福祉の心」。さまざまなプログラムを通して、この想いをお伝えしていきます。

実際の介護で活かせる力を養う

根拠の理解・・・「なぜ?」の気づきを「そうだったのか!」に変える
根拠をもとに介護を考える「実力養成」に主眼をおいたカリキュラムとなっています。医療・保健・福祉・介護サービスを総合的に展開している聖隷だからこそ、この学習を実現できるのです。

介護現場をよく知る経験豊富な講師陣

聖隷福祉事業団の中で、介護に精通した経験豊富な講師による実践的な指導が、受けられます。介護現場に従事する講師が語る貴重な体験談は、テキストからは得られない学びをもたらすはずです。また、受講される皆さんの疑問や不安を、専門のスタッフがその場で一緒に解決に当たることも大切だと考えています。

充実した研修設備

静岡県浜松市の「聖隷研修センター」は、研修室と実習室からなります。聖隷研修センターは、特別養護老人ホームや障害者支援施設、在宅サービス事業所など複数の施設からなる「和合せいれいの里」の中にあります。充実した環境で講義・演習を行うことができます。
関東地区・関西地区においては、既存の当法人の福祉施設の職員研修室を使用して講義・演習を行うことができます。

研修会場

研修会場の変更について
  • 現在、会場が変更になる研修はありません。

お申し込み・資料請求

各種お申込み・資料請求につきましては、下記連絡先までお問い合わせください。
住所 〒430-0946 浜松市中央区元城町218-26
社会福祉法人聖隷福祉事業団 法人本部
人事企画部 外部事業課
電話 053-413-3376(受付時間:9時~17時半)
FAX 053-488-9008
E-mail hq-study@sis.seirei.or.jp

修了証書等の再交付について

当法人の研修を受講された方で修了証書の再交付または原本証明が必要な方は以下の手続きが必要です。
※改姓による修了証の再交付は必要ありません。改姓を証明するもの(マイナンバー、戸籍謄本など)の提出で対応が可能です。

申請手続きについて

1. お電話にて受講履歴の確認をして下さい。 ☎053-413-3376(平日9時から17時)
2. 提出書類について
「研修修了証書再交付申請書」「研修原本証明申請書」に必要事項をご記入いただき、添付書類を添えて、ご郵送ください。
※添付書類は、「各研修申請書」に記載されています。
〒430-0946 浜松市中央区元城町218-26
聖隷福祉事業団 人事企画部 外部事業課宛て
3. 再交付手数料について
1,100円(税込)をお振込みください。
内訳:1,000円(再交付手数料・税別)+100円(消費税)
※振込み受領書はお手元にお持ちください
※振込手数料は貴方にてご負担ください
【お振込み先】
〔口座番号〕 遠州信用金庫本店営業部 普通 1138353
〔口座名義〕 社会福祉法人聖隷福祉事業団 理事長 青木善治
4. 修了証書・原本証明のお渡しについて
再交付手数料のお振込みと、提出書類の到着を確認の後(1週間程度)、ご自宅に郵送いたします。

修了証書再交付申請書


修了証書原本証明申請書

よくあるご質問

教育訓練給付制度

労働者や離職者が、自ら費用を負担して、厚生労働大臣が指定する教育訓練講座を受講し修了した場合、本人がその教育訓練施設に支払った経費の一部を支給する雇用保険の給付制度です。

研修・講習会一覧

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